2019年のF1初戦のアデレードで、HONDAエンジンを搭載するASTON MARTIN RedBull HONDA Racingは表彰台三位に立った。

これはたいへんうれしいニュースだったのだが、実は昨年いろいろと知ることがあり、HONDAのモータースポーツ部門だけではなく、エンジニアリングそのものに少し懐疑的になっている部分がある。

今のHONDAには1999年から2009年まで製造されていたS2000のような尖った車は作れなくなっているのではないかと感じるのです。

それはHONDAのエンジニアだった方が、HONDAに見切りをつけて他の会社に移られたりしている現状を見るに、心配になっているのです。

「必要な技術は買えばいい」というのは、ある意味製造業では正しい部分でもありますが、自社の独自技術が重要であるというのは製造業においては他社に対して確実な「売り」を持っているのですから、たいへんに重要な話となってきます。

1980年代後半から1990年代のF1シーンにおいては、HONDAは社内から選りすぐったエンジニアをHRDに投入していた。

しかし、昨年F1のエンジニアを外部から募集していたのである。

これには愕然としたというかがっかりしたといった方がいいだろう。

本田宗一郎という日本でも屈指のエンジニアが社長をつとめていたHONDAという会社が、まさか他からエンジニアを募集するなど考えられるはずもなかった。

HONDAはHONDAであるという独自性を発揮するのがHONDAという二輪と四輪、そして今は確実に尖った航空機を開発、製造、販売をするのがHONDAだったはずだ。

しかし、外に人材を求めるということはHONDAがHONDAではなくなったと言ってもいいとさえ思っているほどだ。
（二輪に乗っていたころは日本ホンダ党と名乗っていたほどの大ファンなんで・・・）

ジェットエンジンでさえ、他社に協力を得たことで少し残念になっているというのに、F1に外部人材などあり得ないと思ったのだ。

もし、HONDAにスポーツの精神がなくなったとしたら、それはTOYOTAと大差がないということになる。

私がTOYOTAをモータースポーツで評価していないのは、スパイ事件、日本グランプリ強奪、日本グランプリ放棄、リストリクター事件などなどモータースポーツに対して不敬であるからこそである。

もしHONDAが今後F1鈴鹿開催をやめるなどがあったとしたなら、そこに私の愛するHONDAはなくなったのだと思うであろう。

だからこそHONDAに期待するのは「内部人材をもっと育てる」という部分である。

エンジニアに絶望され、他の会社にいってエンジニアを続けるような、そういう若者を出さないでほしい。

走る実験室に若手をつぎ込み、そこからHONDAを作り上げていってほしい。

なんか散文であるが、私はHONDAがHONDAでなくなることを望まないからこそHONDAに懇願しているのである。

我が愛するHONDAが永遠に続くことを願う。

this.kiji.is

エラー

https://this.kiji.is/487702636083233889?c=39550187727945729

　統一地方選の41道府県議選は8日未明、2277の全議席が確定した。自民党が安定した戦いぶりで1158議席を獲得し、過半数に達した。改選前の1280議席には届かなかったものの、前回2015年の獲得議席を上回った。旧民進党を源流とする立憲民主、国民民主両党では、立民が改選前議席から30以上伸ばした。国民は低迷し、改選前の142から大幅に減らした。公明党は目標通り全員当選を果たした。

　非改選の6都県を含め全都道府県議会に議席があった共産党は、愛知で議席を失った。改選前より減らした。大阪府議選では、政治団体「大阪維新の会」が50議席超で、最大勢力を維持した。

この記事の書き方では、自民党が大敗して立憲民主党と維新の党が勝ったようにみえるのだが本当だろうかってことで数えてみた。

まず、自民党は2015年から比較して議席を伸ばしている。

そして最大の嘘はまるで民進党時代から議席を伸ばしたかのような書き方であるが、実際はなんと63議席も減らしているのだ。

ただしそれを安心してはいけないのが「無所属」が73議席増えているということ。

元民主党or元民進党というのがどれだけいるのか、ここは精査をしなければ到底安心することはできない。

維新以外の野党は惨敗という様相を呈しており、立憲民主党でさえ公明党に議席数で負けている状況。

3%の支持率というのが本当かどうかというのが気になっていたが、3%は大げさとしても本当の人気はそれほどなく、無党派層はばらけた印象と言ったところなのだろうか。

産経ニュース

塚田国交副大臣辞任　政府・与党、選挙への影響考慮し方針転換

https://www.sankei.com/politics/news/190405/plt1904050016-n1.html

　安倍晋三首相らへの「忖度（そんたく）」発言をめぐり、塚田一郎国土交通副大臣（５５）＝参院新潟選挙区＝が辞任した背景には、政府・与党が統一地方選や夏の参院選に…

発言自体は切り取ったそこだけかもしれません。

だがね、発言が軽いよ、軽すぎる。

「忖度」という言葉が昨年流行語にまでなっている状況で、官邸に対して忖度するなんて言い方をしたら、そりゃ叩かれるのは当たり前。

まあ、この録音されたものが自身のプライベートな集まりだとでも思っていたのなら誤りであって、国会議員であれば絶対的なプライベート以外はすべての発言について問われるものと覚悟した方がいい。

そして、それに確実な反論ができるのであれば構わないが、突っぱねても今の劣化したがなってごねるしかない野党に、それが通じるはずもなく、また朝日新聞だの毎日新聞だのといったパヨク界隈御用達のメディアは当然ながら叩くに決まっている。

自由民主党の国会議員ならなにがなんでも徹底的にね。

◇

同じ軽率発言と言われる麻生大臣は敵も多いがそれ以上に見方が多く、また裏付けを以て発言をしているのだから、悪意から逃れるすべをわかってやっている・・・のかな？(笑)

少なくとも、塚田大臣のように逃げられる発言内容が直前直後になかったのだろうし、そもそもまだ立憲民主党が「モリカケ」と騒いでいる内容に出てきたよりによって忖度なんてのを使うからどうしようもない。

一兵卒からやりなおしてこい。

日本経済新聞

JDI、台中勢傘下に　「日の丸液晶」が頓挫

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO43278150T00C19A4I00000/?fbclid=IwAR0kL_sjXzWr_410l-nVltpGRwKlNlJXgEKMGFrr1Xnt_pCcNuLmrqQumb4&n_cid=DSPRM1489

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）は3日、台湾の電子部品メーカーや中国の投資ファンドなどで構成する台中連合3社から、出資などで600億～800億円の金融支援を受け入れることで大筋合意した。官民ファンドのINCJ（旧産業革新機構）も支援する。外資への傘下入りでJDIの再建は前進するが、液晶の国産化路線は頓挫することになり、日本の産業史にとっても大きな節目となる。【関連記事】官製再建、JDI迷走の7年　台中勢傘下に

日本の液晶大手であるJDIがとうとう台湾メーカ・Chinaファンドの傘下になることとなった。

その昔は液晶と言えば日本企業が元気であったが、生産移管や技術協力によってChina、台湾、韓国などの製造コスト（ここでいえば人件費）が安い国に取って代わられ、とうとうパネル生産が行き詰ってしまったということ。

実際日本の製造業のコストは日本人からしてみては高くはないのかもしれないが、海外から見れば十分に高い。

そう考えると高付加価値の製造業しか生き残るすべはないのだが、日本企業はそこを考えるのが下手すぎであり、過去の成功例しか信じてこなかったからこその失敗なのだと感じている。

もう「安くて良い製品」を作っても日本は生き残ることはできないのだから、「高くて良い製品だからこそ他が欲しがる」そういう製品に切り替えなければならない。

経済音痴の経済学者や門外漢の弁護士やら学者が日本の国力が落ちたとかなんとか言っているが、日本は少なくとも円で推移しており今はその遺産で生き延びることができる。

ただし、今後それだけでは食いつぶすだけなので、16%程度の輸出をどう変えていくのか、どう高付加価値へと変えていくのかというのが課題となるであろう。

それができなければ日本は国際的に存在が薄れてしまうのは当たり前。

でもそれがなんだ？って気もするんですがね。

どうやって成熟国家をならして行くのかというのが課題なわけで、若者に希望を持ってもらえるような環境を作るには、キャリアエンドに近くなっている私たちが頑張らねばならないのだと思っています。

先日、ニュースだったと思うのだが、転勤を断る云々なるものが流れてきた。

別に転勤を断るのは個人の自由だと思う。

だが、転勤を断ったことで昇進ができなかったなど、悪いけれど普通のことだと思う。

◇

理由としては、そういう人から見たら「転勤はしたくないもの」＝「嫌なもの」だということだ。

だとしたら、その「嫌なもの」を企業の中の人として受け入れた人は、その嫌なものを受けたのだから昇進などに有利に働いてもよいのではないか？とさえ感じる。

そもそも転勤が嫌だというのであれば、最初から転勤がない企業か、転勤はしたくないので絶対に今いるところに残してほしいときちんと文書にしておくことをおすすめする。

まあ文書にしてくれる企業があればですがね(苦笑)

私は転勤族の父の下に生まれたため（＆公務員として二度の転職）小中学校は転校をしています。

私はそれが嫌だったので、東京に出てきて転勤のない企業（文書は無理でしたが本社所属でしたし口約束はしていただきました）を選びましたし、次の職場も同じように転勤のないところを選んだのです。

その後はフリーランス、起業をしても当然ながら場所の移動をすることはありませんでした。

おかげで子供たちは離婚後も含め、同じ地域で生まれ育ちました。

それはそれで色々とあったようですが、私が思っていた転勤についていかざるを得ない子供にはしないようにしました。

それが是か非かは別ですが。

◇

もちろん私の仕事も地方に行くことはあります。

大阪だったり山梨だったり、名古屋、広島、静岡など、今の家から通うことのできない範囲の場合は、当然ながらホテル暮らしなどをしなければなりません。

ですが生活の拠点は変えませんので、東京から移ることはありません。

しかし、事実上月曜日から金曜日までは少なくとも仕事場のある場所にいなければならないため、子供がいたとしたら悩んでいたでしょうし、当時のようにPTAで活動をするなんてのは制限されていたのではないでしょうか。

ただ、ラッキーなのか過去に大阪が決まりかけた時にプロジェクトが潰れて、あと一日遅かったらマンスリーマンションを借りていてもしかしたらそのまま仕事に突入したなんて寸前のこともありましたので、今後もまだまだわかりません。

ですが、そのおかげで仕事をきちんと受けることができているわけですし、収入もそれなりに得られるわけです。

そういう覚悟をもって仕事をしているわけですが、そこには今までの裏付けがあるからこそある程度の我儘が許されているわけです。

ここ最近は長期案件に入っているため、仕事を探すことは稀なのですが、仕事を探す際には東京都23区内またはその近隣地域ということで探しているのです。

それでもなんとかかんとか仕事を請けることができているのは、私を選んでくれているお客様がいるからに他なりません。

◇

還って、サラリーマンとして転勤や出向を拒む場合、それは自身にとって有利であり、企業にとっての不利なのですから、企業にとって有利な人材こそ給与や昇進に有利に働くのは当たり前のことです。

それは事情があったとしても同様のことです。

人生においてアンラッキーは起こりうることで（私なんかさんざん起きています(苦笑)）それを受け入れなければ結果として先に進むことは困難になる場合が往々にしてあります。

それを理解できない人は、私から見れば我儘にしか見えず、自身のぼやきしかでてこないと感じるわけです。

どこで人生やキャリアを割り切るかということでもあり、もし昇進や給与に反映させたいというのでしたら、それは企業にとって有利なことをする人以上の努力をして、自身の必要性を企業に思い知らせればいいだけのことです。

それほど難しいことではないと思いますが？とね。