生きづらい・・・って、自分でやってませんか?

いわゆるマイノリティだとか、ジェンダーギャップがとか騒いでいる方が、見事なまでに目立っているわけですが、先日もラジオを聞いていてそこまで生きづらいのか?と思って流してみました。

そして気がついたのは、そういうことばかり考えていたら、自分で生きづらくしていませんか?と感じたわけです。

家を建てる時に工務店とキッチン周りの相談をする際、工務店から「キッチン周りは奥さんの●●なので、奥さん主導で・・・」と言われたので「夫婦両方の範疇です!」と言ってやりました・・・って、そんなこと他の人に言う必要あります?(苦笑)

もし自分は違うと思っていて、夫もあなたと同じことを思っているのでしたらイライラしないで済む対処は「その意見を無視して、夫を呼んで『キッチンどうしようか?』とやること」でしょう。

前もサッカースクールの現場で、ある子供のお母さんと話をしていたのですが(そのお母さんは男女同権といつも叫んでいる人)、その人と拙宅の状況を話していて家事の部分でうちはそれぞれが空いていればどちらかがやるようにしていると発言をしたら「素晴らしい」と言ってハッと口を塞ぎました。

なぜかというと、拙宅は本当の意味で男女平等、同権を担保しているわけなので、それが素晴らしいともなんとも思っていないのですが、そのお母さんはさまざまな状況と比較して「素晴らしい」と口走ってしまったわけで、その恥ずかしさに気がついたから口を塞いだわけです。

まあ、私はその瞬間ニヤッとしましたが。

そもそも男尊女卑だという方々がいらっしゃいますが、国のありかたであったり、環境で個々の在り方が変わるのは当然のことだと思っています。

例えば北欧は「男女が同じくらい働いていて、差別がない」とか言いますが、裏返すと「労働人口が足りない中、女性の労働力が必要になった」ということもあるわけです。

なんせ彼らの信奉する北欧が、20世紀に男女平等の参政権がなかったことなど知らなかったり、無視したりするわけで、いつからその男女平等が叫び始められたのか、そういう理由でそうなったのかというところを見ようともしないわけです。

高福祉社会を作っていく中で、生活レベルを上げるための労働人口の確保が必要ですし、そこから得られる高い税金を必要とすることを無視してはなにも言えないわけです。

ただ、北欧の人達はその税金の使い道についてよく調べ、きちんと注文をつけるというところについては良いと思うわけですし、高福祉の基盤となる信教の部分については良いものだと感じるわけです。

そして日本はといえば、夫は会社、妻は家というのができあがったのは、そういう社会であったからなわけですが、高度経済成長期において「わざわざ母親が働きに出る必要がなかった」ということと、子供が多かったため育児に母親が専念していたということが一つの要因として挙げられると思います。

もちろん現在は少子化の影響により北欧的な労働人口確保が必要になってくるため、そんな悠長なことを言っていられるのは「夫婦のどちらかが十分な稼ぎを永く得られる状況がある」という条件になってくるでしょう。

義妹夫婦を見ていて思うのは、二人での収入を足して足る生活をしているわけですが、義妹はパートの範囲としているのは、夫の稼ぎがそれなりに見込むことができるからという判断の元、子育てと並行をするためにパートとしていることが見られます。

こういう世帯が今後は増えてきて、さまざまな形態の夫婦の働き方が出てくると思いますし、双方トップレベルで働きたいと、世帯収入では他の家の倍以上稼いで、ベビーシッターとホームヘルパーに依頼するなんて家庭が出てくる・・・というか、知人ではすでにそういう家庭もありますが・・・わけです。

拙宅の娘たちは未婚ですが、結婚や子育てについて現実はどうなのか、どうしたいのかという部分についてたまに話をするわけです。

彼女たちがきちんと育ってくれたなと思うのは、権利と叫ぶ前に「現実はどうなのか」「結婚をする条件は」など状況を判断して最適解を得ようとしている部分についてよかったと安心する材料があることです。

ただし、前妻との関係において離婚に至った経緯などについて突っ込まれるとタジタジとなるわけで、そこに前妻との家庭において子供達に結婚の嫌な部分を見せてしまったと今更ながら反省をしています。

まあ、その頃からも拙宅ではジェンダーギャップはなかったわけで、今でも「できる方ができることをする」という方針は一つも変わっていません。

ただ、女性をひらすら尊敬するのは生命を産み出すことができることで、男性には逆立ちしようがなにしようができないことに対しては、ジェンダーが~などとわけのわからないことを言おうなんてこれっぽっちも思いませんし、男も子供を産みたいなんて我儘を言う気もありません。

あ、そうそう、私がコンサバティブなもんで勝手にパヨさんが男尊女卑だと勘違いしているときが多いのですが、残念ながら私はこんなキャラクターだったりします。

だいたいが、今まで生きてきた考えを、たった一人の関係ない人に変えられるわけもないわけで、余程生死にかかわったり尊厳にかかわること以外は無視して我が道を行った方が楽です。

わざわざノイジーマイノリティになる必要などないのです。

なにせ自分の意見が正常だと思っているのは自分だけと思った方が良いのですから。

BARの種類によって休業要請を変えるべきでは?とね

現在、新型コロナウイルスの蔓延によりバーも時短営業ということで要請がでています。

しかし、一言でバーといっても複数の種類があるため、一律に「バーだから時短とか休業」というのはいかがかと思っています。

オーセンティックバーと呼ばれる本格的なバーは、社交場としてはハードルが高いですし、ホテルのカウンターバーやショットバーなどを含めてみても、ここで大声で話をしたり、人と必要以上に触れ合うというのはありません。
個人的にはこのバーの形態で、例えば座席定員が20名程度であり、ソーシャルディスタンスを保つことができるのであれば、時短などする必要がないのではと感じています。

ダイニングバーは食事も楽しむことができるようなバーとなるわけですが、携帯によっては飲食店であると考えることができますし、バルやアイリッシュパブなどを含めるに、騒々しいことも考えられるため、こちらは時短営業が必要となるように感じます。
ただし、ソーシャルディスタンスを保ったうえで営業するのであれば、どうしたらよいのかという議論は必要だと思います。
※スポーツバーなどもこれに当たると思います

ガールズバーはスナックと同様と考えれば、スタッフやキャストとの会話を前提とした形態となります。
そのため喋る確率や、一部のガールズバーにいたっては接待に近いことをしているギリギリのところもあるようなので、こちらは間違いなく時短営業をすべきだと思います。

出会いバーは言語道断でしょう。
異性と出会うことについては勝手にすればってことですが、残念ながら目的を考えると大声でしゃべったり、触れ合ったりすることがあるわけですから、これは間違いなく時短対象となると思います。

カラオケ屋というのも同じようなものだと思っていて、極少人数であったり、家族である場合にはカラオケボックスの使用は問題ないと思います。

ただし、ボックスではなく多くの観客の前で歌うような形式であったり、昔の歌声喫茶のように複数の人が触れ合いながら歌うような状況であれば、こちらは営業を考えるべきではないかと感じるわけです。

それぞれの形態があるものについて、残念ながら自治体は一律に決めてしまっているわけで、その無知さをさらけだしています。

形態をきちんと調査することと、実態を知ることで変わってくることがあるはずです。

オーセンティックバーなどがその代表例であって、どうすればここで多人数が集まってクラスターが起きるのか不思議でなりません。

日常が奪われている中で、さらにこれ以上の自粛や緊縮となると、当然ながら大きな反発や大型店からの反発を食らうわけです。

私はこれを単純に反対などできません。

最大180万円の休業補償は、小型店ならいざ知らず、大型店では成り立たないのは当然です。

一律に何かをするよりも、ある程度の分類をする中で社会を動かすことこそ必要であって、なんでもかんでも時短だ緊縮だとやるのは役人のサボタージュだと感じています。

エビデンスに基づかない無駄な政策

前回の投稿を考えるに、本当にダメな流される菅政権であるというのがはっきりしたように感じます。

感染症なのだから寒くなっていくにしたがって感染者数は増えていくであろうこと、PCR検査の母数が増えることによる感染者数の増加については織り込み済みなはずなのに騒ぎすぎだと感じるわけです。

今しなければならないのは「重症者を救うための手段」を考えることであって、感染者は増えていくのが当然と思って動かなければならないということです。

しかしながら、今この期に及んでもまだChinaと韓国のビジネス入国については禁止をしておらず、なぜ外国からの入国禁止(当然ながら日本人の入国者も)を即刻行わなければ、ワクチンが効かないかもしれないと言われている株を防ぐことが難しくなりますし、すでに入ってきている可能性もあるというのに、そちら側を全く対処しない政権にあきれ果てております。

そして、昨日Facebookにも書きましたが、一都三県の知事からの要請で行われる緊急事態宣言と、その中身の中途半端さに腹がたってしかたがたありません。

政権に対してここまで頭に来たのは久しぶりの出来事です。

菅政権はあまりにもマスコミや世論に流されすぎです。

菅政権は経済で日本を滅ぼすつもりか?

これについては真っ向から反対する。

その前に・・・

Yahoo!ニュース
 
コロナ第3波は「GO TOより入国緩和の影響では」との推測も 厚労省や医師に見解を...
https://news.yahoo.co.jp/articles/9ddd1c73f74e08c4eadbc3f41439d0ef75d0866a
 新型コロナウイルスの感染が再拡大した「第3波」について、政府が行った入国制限緩和が原因なのではないかとの推測がネット上で出ている。マスコミではGO TO政策の影響を取り上げるケースが多いが、どの程

入国緩和を即刻取りやめるべきだ。

それをせずにGO TOを中止などとは言語道断。

菅政権に対して、この件については反対を唱える。

そもそも菅政権はマスコミの作った数字に流されすぎ。

GO TOがというが、入国緩和後の感染者数の国籍をきちんと正しい数字をみんなの前に出してみろと言いたい。

それが一つのヒントになるであろうし、もし巷に流れている情報が本当であり、外国籍が多いということになれば、問題点は入国緩和ということになる。

その方向性についてはマスコミは一言も述べることはなく、ただひたすらGO TOトラベルの責任にするマスコミについて、おかしいという国民がいるのは当然のことであろう。

菅政権は若者の未来を捨てようとでもいうのか?

どう考えても新型コロナよりも多い自殺者を数えてみろと言いたい。

その中に新型コロナによる経済シュリンクや、精神的なものがどれだけ含まれているか。

菅政権は経済で日本を滅ぼすつもりなのか?!

アナログをデジタルで保管

拙宅には実にさまざまなアナログメディアがあり、レコード、カセットテープ、ビデオテープなどなど、見事なまでに残っているのであるが、なんと再生できる装置がないものがあります。

それがカセットデッキとビデオデッキなのですが、そろそろ買おうかといろいろと見てるのです。

そしてタイトル画像にある8mmフィルム。

映写機はあるのですが、壊れたら再生はまず難しくなってしまうため、こちらもデジタル保管をしておかなくてはならないと思ったわけです。

弟と私の子供の頃の動画は当然ながら珍しいものですし、家族にとっては貴重なものとなるわけです。

父からフィルムと映写機を受け取った長男坊としての責任で、これらをデジタル保管しておく必要を感じました。

しかし、デジタルのフィルムスキャナがまた高い^^;

・・・が、実はデジタルに変換してくれるところに頼んでも、そんなに変わらない金額となるのです。

じゃあ・・・と、スキャナを購入してアルバイトでもしようかなどと感じています(笑)

スキャナ、カセットデッキ、ビデオデッキは購入するとして、さらにYAMAHAのGT-2000lというアナログプレーヤーも購入しようかなあなんて思っているわけですが、そこまでやったらアンプを変えないといけないので悩みどころです。