現在、新型コロナウイルスの蔓延によりバーも時短営業ということで要請がでています。
しかし、一言でバーといっても複数の種類があるため、一律に「バーだから時短とか休業」というのはいかがかと思っています。
オーセンティックバーと呼ばれる本格的なバーは、社交場としてはハードルが高いですし、ホテルのカウンターバーやショットバーなどを含めてみても、ここで大声で話をしたり、人と必要以上に触れ合うというのはありません。
個人的にはこのバーの形態で、例えば座席定員が20名程度であり、ソーシャルディスタンスを保つことができるのであれば、時短などする必要がないのではと感じています。
ダイニングバーは食事も楽しむことができるようなバーとなるわけですが、携帯によっては飲食店であると考えることができますし、バルやアイリッシュパブなどを含めるに、騒々しいことも考えられるため、こちらは時短営業が必要となるように感じます。
ただし、ソーシャルディスタンスを保ったうえで営業するのであれば、どうしたらよいのかという議論は必要だと思います。
※スポーツバーなどもこれに当たると思います
ガールズバーはスナックと同様と考えれば、スタッフやキャストとの会話を前提とした形態となります。
そのため喋る確率や、一部のガールズバーにいたっては接待に近いことをしているギリギリのところもあるようなので、こちらは間違いなく時短営業をすべきだと思います。
出会いバーは言語道断でしょう。
異性と出会うことについては勝手にすればってことですが、残念ながら目的を考えると大声でしゃべったり、触れ合ったりすることがあるわけですから、これは間違いなく時短対象となると思います。
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カラオケ屋というのも同じようなものだと思っていて、極少人数であったり、家族である場合にはカラオケボックスの使用は問題ないと思います。
ただし、ボックスではなく多くの観客の前で歌うような形式であったり、昔の歌声喫茶のように複数の人が触れ合いながら歌うような状況であれば、こちらは営業を考えるべきではないかと感じるわけです。
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それぞれの形態があるものについて、残念ながら自治体は一律に決めてしまっているわけで、その無知さをさらけだしています。
形態をきちんと調査することと、実態を知ることで変わってくることがあるはずです。
オーセンティックバーなどがその代表例であって、どうすればここで多人数が集まってクラスターが起きるのか不思議でなりません。
日常が奪われている中で、さらにこれ以上の自粛や緊縮となると、当然ながら大きな反発や大型店からの反発を食らうわけです。
私はこれを単純に反対などできません。
最大180万円の休業補償は、小型店ならいざ知らず、大型店では成り立たないのは当然です。
一律に何かをするよりも、ある程度の分類をする中で社会を動かすことこそ必要であって、なんでもかんでも時短だ緊縮だとやるのは役人のサボタージュだと感じています。